もう大昔になるが友人に言われたことがある。
女房にするのは一番好きな女ではなく二番、三番目に好きな女が良い!と…
2025年6月28日号
それまでずっと乗っていたオートバイ。41歳の時、仕事の関係で乗らなくなった。だが、車両税だけは納め続けた。あれから20年
2025年6月28日号
津南町が岐路に立つ。観光の拠点、ニュー・グリーンピア津南の行方だ。9月30日で賃貸借契約が満了し、10月からの新たな経営者が決まっていない。残る3ヵ月、カウントダウンを刻む音が、日ごとその切迫感を増している。今月中に「優先交渉権を付与」すると方針を示す桑原悠町長。その相手は2社あり、どちらにするか選考協議の日々なのだろう。
「津南町からグリーンピアがなくなったら、本当に何もなくなる」、住民の一致する思いだろう。だが、建設・開業から40年を経る観光拠点は、その広大な自然は魅力だが、ホテル棟など観光施設は「40年を経た中古物件」。この施設を引き続き津南観光のために使いたい、そう手を上げている2社は、相当なる覚悟なのだろう。
その一つ、現在の経営法人・津南高原開発は株主総会を24日開いた。第21期の決算は質疑もなく承認された。その他で説明に立った樋口明社長は、9月末以降を視野に出席株主に経過説明した。賃貸借契約の『施設修繕は経営法人が行う』内容に疑義を述べ、「社会通念上、それでは経営できない」とこの10年間、何度も施設所有の津南町に求めた経過を話す。「契約更新が出来なかった場合…」、さらに踏み込んだ言葉を株主に話し、相当なる覚悟で臨んでいる姿勢を見せている。
10月以降の経営体選択は「二者択一」なのか、である。どちらかに優先交渉を絞り込み、売却土地など具体的な交渉に入るが、この主導権は明らかに応札した民間にある。AがダメならBで、そんな単純な選択になるのだろうか。今回の「交渉」はすべて秘匿義務を課すなかで進み、外野論議は推測の域を出ないのが現実だ。
今回の決定は、津南町にとって相当なる岐路になるだろう。その岐路の先をどう読み込み、政策決定するか、決断の日は迫っている。
2025年6月28日号
2年後に「町内1小学校」になることが決まった。津南町議会6月定例会最終日13日、芦ケ崎小と上郷小を「令和9年(2027)4月1日に津南小に統合」とする学校設置条例改正案を全会一致で可決。質疑や討論はなかった。
2025年6月21日号
4年ほど前の春先、愛犬と散歩中、足元に雪の重みで折れた杉の枝葉があった。「これ…?」、と心が動いた。「精油にしたら、どんな香りがするんだろう」。
2025年6月21日号
「え? 携帯が使えない⁉」…レジでお客さんがビックリして言う。毎日何人も携帯の画面を見て驚く。「山奥なので〇フト□ンクは電波飛んでません」「マジか…」。もちろんWi-Fiもあるけどレジでいつも通り決済できないことは、あり得ないようだ。
2025年6月21日号
春の新緑の季節はまだ葉が柔らかく、葉を巻いて産卵するオトシブミの仲間たちには絶好の季節。
この季節だからいろんな種類のオトシブミの仲間を見る事ができるというもの。
2025年6月21日号
わっぱを開けると、季節を感じる色とりどりの「花おはぎ」。桜、紫陽花、向日葵…まるで花束のように柔らかく咲く。「わぁーかわいい、きれいだねって、お客様からも喜んでいただいています」。
2025年6月21日号
55日前、「電気の地元還元を」と訴えた市長候補が敗れた十日町市。市長選から46日後、当選市長は「電気を買わせて頂きたい」と話す。市民は「?」を抱かないのだろうか。来週23日からの市議選後初の市議会一般質問では誰一人、この「発言」に関する質問はない。これが市長選、市議選を経た十日町市の現状なのか。
JR東・信濃川発電所の水利権更新は先週12日、市長とJR東トップの調印で10年間更新が決まった。維持流量60㌧以上は、従前10年間の水利権覚書では明記していたが、7月から始まる水利権覚書には記述はない。覚書調印前、「60㌧削除」が明らかになると、地元や関係団体から疑義が一斉に起こり、JR東は夏季「60㌧程度の放流を行う」と後日、補足説明した。
12日の覚書調印で突如として出たのが「データセンター」。国は2030年代、データセンターの集積地整備と地方分散の設置方針を示す。JR東・喜㔟社長はその電力供給として水力発電を視野に話す。「信濃川の水を使わせて頂ければ国全体の成長課題に対応でき、十日町市の皆様にしっかり還元できる取り組みになると具体的に相談している」と十日町市・関口市長に語った。還元という言葉を使った。
言葉の受け止めは微妙だ。十日町市にデータセンターを誘致したい、と関口市長はこれまで一度も明言していない。ただ、電気事業法改正でJR東が売電できる事を踏まえ、「(信濃川発電所は)償却済みの資産で、そこで生み出される電気のコストは安いはず」とJR東から電気を購入する姿勢を見せたのが冒頭の言葉だ。
さらに、市長選を通じて公約した「蓄電所」がこれに結び付く。安い電気を購入し、蓄電所で蓄え、データセンターに電力供給することで十日町市に利益が入る、そんな「経済行為」がイメージできるのだが…。
2025年6月21日号
もう大昔になるが友人に言われたことがある。
女房にするのは一番好きな女ではなく二番、三番目に好きな女が良い!と…
2025年6月28日号
それまでずっと乗っていたオートバイ。41歳の時、仕事の関係で乗らなくなった。だが、車両税だけは納め続けた。あれから20年
2025年6月28日号
津南町が岐路に立つ。観光の拠点、ニュー・グリーンピア津南の行方だ。9月30日で賃貸借契約が満了し、10月からの新たな経営者が決まっていない。残る3ヵ月、カウントダウンを刻む音が、日ごとその切迫感を増している。今月中に「優先交渉権を付与」すると方針を示す桑原悠町長。その相手は2社あり、どちらにするか選考協議の日々なのだろう。
「津南町からグリーンピアがなくなったら、本当に何もなくなる」、住民の一致する思いだろう。だが、建設・開業から40年を経る観光拠点は、その広大な自然は魅力だが、ホテル棟など観光施設は「40年を経た中古物件」。この施設を引き続き津南観光のために使いたい、そう手を上げている2社は、相当なる覚悟なのだろう。
その一つ、現在の経営法人・津南高原開発は株主総会を24日開いた。第21期の決算は質疑もなく承認された。その他で説明に立った樋口明社長は、9月末以降を視野に出席株主に経過説明した。賃貸借契約の『施設修繕は経営法人が行う』内容に疑義を述べ、「社会通念上、それでは経営できない」とこの10年間、何度も施設所有の津南町に求めた経過を話す。「契約更新が出来なかった場合…」、さらに踏み込んだ言葉を株主に話し、相当なる覚悟で臨んでいる姿勢を見せている。
10月以降の経営体選択は「二者択一」なのか、である。どちらかに優先交渉を絞り込み、売却土地など具体的な交渉に入るが、この主導権は明らかに応札した民間にある。AがダメならBで、そんな単純な選択になるのだろうか。今回の「交渉」はすべて秘匿義務を課すなかで進み、外野論議は推測の域を出ないのが現実だ。
今回の決定は、津南町にとって相当なる岐路になるだろう。その岐路の先をどう読み込み、政策決定するか、決断の日は迫っている。
2025年6月28日号
2年後に「町内1小学校」になることが決まった。津南町議会6月定例会最終日13日、芦ケ崎小と上郷小を「令和9年(2027)4月1日に津南小に統合」とする学校設置条例改正案を全会一致で可決。質疑や討論はなかった。
2025年6月21日号
4年ほど前の春先、愛犬と散歩中、足元に雪の重みで折れた杉の枝葉があった。「これ…?」、と心が動いた。「精油にしたら、どんな香りがするんだろう」。
2025年6月21日号
「え? 携帯が使えない⁉」…レジでお客さんがビックリして言う。毎日何人も携帯の画面を見て驚く。「山奥なので〇フト□ンクは電波飛んでません」「マジか…」。もちろんWi-Fiもあるけどレジでいつも通り決済できないことは、あり得ないようだ。
2025年6月21日号
春の新緑の季節はまだ葉が柔らかく、葉を巻いて産卵するオトシブミの仲間たちには絶好の季節。
この季節だからいろんな種類のオトシブミの仲間を見る事ができるというもの。
2025年6月21日号
わっぱを開けると、季節を感じる色とりどりの「花おはぎ」。桜、紫陽花、向日葵…まるで花束のように柔らかく咲く。「わぁーかわいい、きれいだねって、お客様からも喜んでいただいています」。
2025年6月21日号
55日前、「電気の地元還元を」と訴えた市長候補が敗れた十日町市。市長選から46日後、当選市長は「電気を買わせて頂きたい」と話す。市民は「?」を抱かないのだろうか。来週23日からの市議選後初の市議会一般質問では誰一人、この「発言」に関する質問はない。これが市長選、市議選を経た十日町市の現状なのか。
JR東・信濃川発電所の水利権更新は先週12日、市長とJR東トップの調印で10年間更新が決まった。維持流量60㌧以上は、従前10年間の水利権覚書では明記していたが、7月から始まる水利権覚書には記述はない。覚書調印前、「60㌧削除」が明らかになると、地元や関係団体から疑義が一斉に起こり、JR東は夏季「60㌧程度の放流を行う」と後日、補足説明した。
12日の覚書調印で突如として出たのが「データセンター」。国は2030年代、データセンターの集積地整備と地方分散の設置方針を示す。JR東・喜㔟社長はその電力供給として水力発電を視野に話す。「信濃川の水を使わせて頂ければ国全体の成長課題に対応でき、十日町市の皆様にしっかり還元できる取り組みになると具体的に相談している」と十日町市・関口市長に語った。還元という言葉を使った。
言葉の受け止めは微妙だ。十日町市にデータセンターを誘致したい、と関口市長はこれまで一度も明言していない。ただ、電気事業法改正でJR東が売電できる事を踏まえ、「(信濃川発電所は)償却済みの資産で、そこで生み出される電気のコストは安いはず」とJR東から電気を購入する姿勢を見せたのが冒頭の言葉だ。
さらに、市長選を通じて公約した「蓄電所」がこれに結び付く。安い電気を購入し、蓄電所で蓄え、データセンターに電力供給することで十日町市に利益が入る、そんな「経済行為」がイメージできるのだが…。
2025年6月21日号